地球表面近くの宇宙開発競争が熱い(その1)(9月13日)
今、宇宙開発が熱い。宇宙ほど可能性を感じさせ、注目されているエリアは他には見当たらなくなってきた。特に地球表面の宇宙開発が活発である。
先ず、宇宙と言えば宇宙ステーションや探査機を送り込む最先端科学技術のフロンティアとしての宇宙である。
今、注目されているこの宇宙というものは、5Gや6Gの高速インターネットに使われ、天気予報の画像収集、環境汚染を把握するための画像撮影、新しい地図を作るためのGPSや気象衛星、農業衛星、通信衛星、超小型衛星コンステレーションを配置するインフラエリアとしてのものである。...
全部読む
今、宇宙開発が熱い。宇宙ほど可能性を感じさせ、注目されているエリアは他には見当たらなくなってきた。特に地球表面の宇宙開発が活発である。
先ず、宇宙と言えば宇宙ステーションや探査機を送り込む最先端科学技術のフロンティアとしての宇宙である。
今、注目されているこの宇宙というものは、5Gや6Gの高速インターネットに使われ、天気予報の画像収集、環境汚染を把握するための画像撮影、新しい地図を作るためのGPSや気象衛星、農業衛星、通信衛星、超小型衛星コンステレーションを配置するインフラエリアとしてのものである。
さらにもうひとつ別の顔が宇宙にはある。アマゾンのジェフベゾスやイーロンマスク、リチャードブランソンに代表される宇宙観光ビジネスである。宇宙旅行希望者を宇宙船で運び、楽しませる観光地としての宇宙という顔である。
更にこの宇宙が見せるのは暗く怖い顔である。ミサイルを迎撃システムや、地上の敵を攻撃するため、キラー衛星や衛星破壊装置など配備する安全保障上のエリア、戦闘領域としての宇宙という顔である。
宇宙がどの方向に、開発されるかによって未来が大きく変わってくる。夢や希望にあふれた未来になるのか、危険にあふれた未来になるかは宇宙開発の今後にかかっている。
今、人類は大きな岐路にいると言える。
閉じる
半導体・続々と大規模投資(8月24日)
世界的に需要が高まる半導体だが、国内で大規模な設備投資の動きが今、相次いでいる。
ソニーグループは2023年度までの3年間、半導体事業で合わせて7000億円を投資する計画である。
スマートフォンの画像センサーなどの半導体で高いシェアを持ち、長崎県の工場を拡張するほか、自動車用の画像センサーも拡大していく方針である。
スマートフォンやデータセンター用の記憶媒体フラッシュメモリーを製造するキオクシアは、最先端の製品を作る新工場を建設するため岩手県で用地の整備を進めている。...
全部読む
世界的に需要が高まる半導体だが、国内で大規模な設備投資の動きが今、相次いでいる。
ソニーグループは2023年度までの3年間、半導体事業で合わせて7000億円を投資する計画である。
スマートフォンの画像センサーなどの半導体で高いシェアを持ち、長崎県の工場を拡張するほか、自動車用の画像センサーも拡大していく方針である。
スマートフォンやデータセンター用の記憶媒体フラッシュメモリーを製造するキオクシアは、最先端の製品を作る新工場を建設するため岩手県で用地の整備を進めている。
電力を効率よく動力に変換するパワー半導体を手がける三菱電機はことし11月に新しい工場を稼働させるほか、2025年度までに1000億円規模の投資を計画している。
閉じる
気象コントロール技術の動向(8月21日)
地球温暖化のメカニズムは、大気中にCO2が増えることによって大気中の温室効果ガスの層が分厚くなり、地球に熱が閉じ込められ、結果として海水温が高まり巨大台風や竜巻、高潮、ゲリラ豪雨、干ばつ、異常高温、山火事など様々な異常気象を引き起こすというものである。
地球温暖化を防ぐ一番いいソリューションは太陽を遮り地球を冷やすことであることは明らかである。
米国のハーバード大は気候工学の一環として、高度20キロの成層圏に炭酸カルシウム粉末を気球から散布するという太陽光を遮るためのプロジェクトを開始させた。...
全部読む
地球温暖化のメカニズムは、大気中にCO2が増えることによって大気中の温室効果ガスの層が分厚くなり、地球に熱が閉じ込められ、結果として海水温が高まり巨大台風や竜巻、高潮、ゲリラ豪雨、干ばつ、異常高温、山火事など様々な異常気象を引き起こすというものである。
地球温暖化を防ぐ一番いいソリューションは太陽を遮り地球を冷やすことであることは明らかである。
米国のハーバード大は気候工学の一環として、高度20キロの成層圏に炭酸カルシウム粉末を気球から散布するという太陽光を遮るためのプロジェクトを開始させた。
炭酸カルシウム粉末をばらまくことによって太陽光の一部を反射させ、巨大な日傘にしようという試みで、この研究にはマイクロソフト創業者ビルゲイツも出資している。
さらに豪州のサザンクロス大は塩の結晶を対流圏の雲に届ける研究を進めている。同大学は結晶を含む雲が太陽光を反射することで日差しが弱まるとしている。これによって海水温の上昇を抑えるという基礎実験を2020年3月に成功させている。
気象のコントロールに関しては1961年から1983年にかけて上空からヨウ化銀をまいてハリケーンのエネルギーを弱めるという実験「ストームファリープロジェクト」が米国政府主導で行われていたが、「制御の予測不可能性」ということが問題視されて、中止となった経緯がある。
制御を行なうことによって、台風が急に進路を変えたり、かえって発達を始めたりして、想定外のことが起き、結果的に被害が拡大してしまった場合に、誰が責任を取るのかという問題に突き当たる。
しかし我々は量子コンピューターという強力な武器を手にしている。意図しない悪影響を量子コンピューターではじき出し、リスクヘッジしつつ気候改変の研究を進めていく段階に既に入っている。
閉じる
中国“超低価格”EV・人気の秘密(8月19日)
各国が開発にしのぎを削る電気自動車であるが、中国の最新情勢はどうなっているのだろうか。
中国で人気の小型EVだが、最大の売りは日本円でおよそ48万円からという超低価格にある。
安さの秘けつはぎりぎりまで機能を抑えたことだ。バッテリーは低価格の国産品を採用し、走行距離は1回の充電で120キロと短めにした。急速充電には対応していないほか、最も安いモデルでは冷房がついていない。
中国で人気の小型格安EVの生産工場に来ている。...
全部読む
各国が開発にしのぎを削る電気自動車であるが、中国の最新情勢はどうなっているのだろうか。
中国で人気の小型EVだが、最大の売りは日本円でおよそ48万円からという超低価格にある。
安さの秘けつはぎりぎりまで機能を抑えたことだ。バッテリーは低価格の国産品を採用し、走行距離は1回の充電で120キロと短めにした。急速充電には対応していないほか、最も安いモデルでは冷房がついていない。
中国で人気の小型格安EVの生産工場に来ている。生産ラインは1日1200台余り100%の稼働率だということだ。
去年7月の発売以来、販売台数は30万台を突破。中国で最も売れているEVになっていて供給が追いつかないほどになっている。この車がつかんでいるのはいわゆる街乗りのニーズだ。
上海に住むこちらの家族はすでに乗用車を持っているが、買い物や子どもの習い事の送り迎え用にと購入を決めた。
一方、安さとは全く違う戦略でブランド化を図るEVメーカーもある。バッテリーの定額サービスでは、日本円で月々およそ1万6000円を支払うことで何度でも充電済みのバッテリーに交換できるというものもある。
交換にかかる時間は最短で3分。EV普及のハードルとなってきた充電時間を大幅に短縮できるとしている。バッテリー交換の設備はこれまでに国内およそ300か所に設置してある。
追加料金を支払えば、指定した時間と場所に車を取りに来てもらいバッテリーの交換やメンテナンスをしてくれるサービスもある。
このメーカーが出荷を始めたのは2018年だ。出荷の販売台数は4万台と前の年から倍増した。中国のEV市場を巡ってはネット検索大手のバイドゥや通信機器大手のファーウェイなど異業種から参入する動きもあって、今後、競争が激しくなりそうだ。
閉じる
気候予測の高度化(8月14日)
最新テクノロジーを気候予測に応用しようという動きがでている。
JAMSTEC(海洋研究開発機構)はGPS受信機を搭載した「ウェーブグライダー」と呼ぶ無人装置を海上に浮かべ、GPS(全地球測位システム)からの電波を受信させるシステムの実験に入った。
大気中の水蒸気の量が多ければ多いほどGPSの電波が「ウェーブグライダー」の受信機に到達する速度が遅くなるという性質を利用して10分間隔で水蒸気量を推定することができる。...
全部読む
最新テクノロジーを気候予測に応用しようという動きがでている。
JAMSTEC(海洋研究開発機構)はGPS受信機を搭載した「ウェーブグライダー」と呼ぶ無人装置を海上に浮かべ、GPS(全地球測位システム)からの電波を受信させるシステムの実験に入った。
大気中の水蒸気の量が多ければ多いほどGPSの電波が「ウェーブグライダー」の受信機に到達する速度が遅くなるという性質を利用して10分間隔で水蒸気量を推定することができる。
これまでの気象観測においては海上という視点はなかった上、海上で発生した水蒸気量が刻刻と把握できるため、これまでと比べて正確な豪雨予測がしやすくなる。
すでにJAMSTECは2018年には西太平洋で約2ヶ月にわたり試験観測を行い、高い精度の予測が可能であることが証明できたとしている。
問題は無人装置の規模であり、規模が小さければ水蒸気を捕捉できない空白域が出てしまう。
いかに無人装置の規模を大きくし、できるだけ空白域を少なくできるかというところが今後の課題である。設備費用と豪雨被害の被害額を比べた上で予算を考えなければならない。
仮にこのシステムの実験が成功すれば、豪雨被害で困っている国に売りこむことも可能となる。
災害大国日本としては災害を資源に転換し、次の成長産業につなげていていきたいところである。
閉じる
「世界の新技術」内の検索