香港の研究グループが、人間活動によって死の危機に曝されているサンゴ礁を再生させるべく、3Dプリンターで作成できるテラコッタ粘土製の特殊タイルを開発した。

亜熱帯地域に属する香港近海には、カリブ海よりも多種多様なサンゴが群生しているが、それよりも南シナ海の浅瀬となっていることから最高の自然美と誇られていた。...

香港の研究グループが、人間活動によって死の危機に曝されているサンゴ礁を再生させるべく、3Dプリンターで作成できるテラコッタ粘土製の特殊タイルを開発した。

亜熱帯地域に属する香港近海には、カリブ海よりも多種多様なサンゴが群生しているが、それよりも南シナ海の浅瀬となっていることから最高の自然美と誇られていた。

しかし、香港大学（1911年設立の公立大）サンゴ生態学者のデビッド・ベーカー准教授は、“第二次大戦世代の人たちは異口同音に、香港近海は透明度も抜群で、サンゴ礁にとってもパラダイスであったと述べている”としながらも、“しかし、香港の産業化が進むにつれて、汚染物質が流失して近海に流れ込んでしまい、サンゴ礁のパラダイスが失われてしまった”と表明した。

そこで、同准教授が仲間とともに研究を重ね、サンゴ群集を再生させる手助けとなる特殊タイルを開発した。

この研究グループが世界で初めて開発したのは、テラコッタ粘土から作ったリーフタイル（サンゴが付着しやすい複雑な構造土台）で、３Dプリンターで同じものが多量に生産できる。

また、毒性はまったくなく、かつ生分解性（注後記）を有する。

同研究グループは約2年前、サンゴの生息が衰退した海底域に、生きたサンゴを付けた同リーフタイルを置いたところ、約95％でサンゴの再生が確認できたという。

同准教授は、リーフタイル作成に思い立った理由を訊かれ、“ある晩、台所や風呂場にあるタイルをサンゴ用に活用できないかと思い付いた”と述懐している。

当該リーフタイルはどこの海域でも有効に利用できるので、今後、世界のサンゴ礁再生のための大きな戦力となるとみられている。

サンゴ礁は、外海の激しい波浪を止める天然の防波堤となるため、その内側に生息する海洋生物や小動物のみならず人間の営み上も非常に有益である。

すなわち、漁業はもとより観光資源、更には薬品精製にも役立っている。

しかし、科学者の見立てによると、このまま海洋汚染等を放置しておくと、今後20年間で世界のサンゴ礁の70～90％が死滅の危機に曝されるという。

なお、同研究グループは、目下アブダビ（アラブ首長国連邦首都）に３Dプリンター施設を設置し、当該リーフタイルを大量に作成した上で、同じく海水温上昇によって死滅の危機に曝されているペルシャ湾のサンゴ礁再生に活用しようとしている。

また、気候変動に伴う海水面上昇で危機に瀕している島嶼国のサンゴ群集再生にも有効利用できるとしている。

（注）生分解性：バクテリア、菌類、その他の生物によって化合物が無機物まで分解されること。分解速度の速さが重要となる。

IMFのクリスタリナ・ゲオルギエバ専務理事（69歳、ブルガリア人経済学者、2019年就任）は1月1日、2023年の世界経済は“厳しい年となり、昨年を上回る厳しさ”になると警鐘を鳴らした。

同専務理事が、米メディア『CBS』（1927年開局）の日曜放送の報道番組「フェイス・ザ・ネーション」（1954年放送開始）に出演してコメントしたもので、“世界の三大経済圏－米国・中国・欧州連合（EU）－が揃って同時に景気後退に陥ると予想するからだ”と言及している。...

IMFのクリスタリナ・ゲオルギエバ専務理事（69歳、ブルガリア人経済学者、2019年就任）は1月1日、2023年の世界経済は“厳しい年となり、昨年を上回る厳しさ”になると警鐘を鳴らした。

同専務理事が、米メディア『CBS』（1927年開局）の日曜放送の報道番組「フェイス・ザ・ネーション」（1954年放送開始）に出演してコメントしたもので、“世界の三大経済圏－米国・中国・欧州連合（EU）－が揃って同時に景気後退に陥ると予想するからだ”と言及している。

IMFは昨年10月、世界経済の3分の1余りが2023年にマイナス成長となり、全世界の国内総生産（GDP）伸び率が、25％の確率で、IMFが世界的な景気後退と定義する2%未満になると警告していた。

1月2日付『CNNニュース』は、「IMF、2023年には世界の3分の1が景気後退に陥ると警告」と詳報している。

IMF専務理事は1月1日、2023年には米国・中国・EUの景気後退に伴い、世界経済にとって厳しい年になる、と語った。

同専務理事は、“三大経済圏の景気後退の影響を受けて、昨年よりも厳しい経済状況に陥る”と警告している。

そして、“米国の景気後退は回避できるかも知れないが、欧州はウクライナ戦争でかなり深刻な打撃を被っているので、EU加盟国の半分は景気後退に見舞われるだろう”とした。

更に、同専務理事は、“中国経済が2022年の頑なな「ゼロコロナ政策」で大きく沈み、この影響が世界にも及ぶこととなるため、2023年の世界経済成長率は＋2.7％と2022年の＋3.2％より鈍化すると見込まれる”と表明した。

習近平国家主席（シー・チンピン、69歳、2012年就任）は先週末、2022年の経済成長率は少なくとも4.4%になったとみられると、多くのエコノミストが予想していたより高い数値を上げた。

それでも、2021年の8.4%よりは大きく下げた結果となる。

しかし、同専務理事は、“中国の2022年の経済成長率は直近40年で初めて、世界経済成長率並みかそれを下回るとみられる”とし、“コロナ禍前は、世界の経済成長率の34～40％は中国の経済成長率に依るところとなっていたが、今後はそこまで大きなシェアを占めることにはならないだろう”と評価している。