新たな研究結果から、マルチビタミンの摂取が成人の記憶障害の予防になると発表された。

５千人以上を対象に行われた研究のリーダーでマサチューセッツ総合病院のチラグ・ヴィアス医師は、プラセボを飲んだ人と比較し、毎日マルチビタミンを飲んだグループでは、２年の間に認知機能の老化が抑えられる効果がみられたとする。...

新たな研究結果から、マルチビタミンの摂取が成人の記憶障害の予防になると発表された。

５千人以上を対象に行われた研究のリーダーでマサチューセッツ総合病院のチラグ・ヴィアス医師は、プラセボを飲んだ人と比較し、毎日マルチビタミンを飲んだグループでは、２年の間に認知機能の老化が抑えられる効果がみられたとする。

この研究は、大規模な臨床研究である、「ココア抽出物とサプリメント観察研究（COSMOS臨床試験）」の一貫として行われた。マルチビタミンを毎日摂取（この研究ではセントラムマルチビタミン）、ココア抽出サプリ、または両方の摂取が心臓病やガンを予防をするかが試された。セントラムの製造元ファイザー社が試験で使用されたサプリとプラセボ錠剤を提供。菓子メーカー「Mars」もこの試験に協賛している。

３つ研究と最終結果が１８日、「アメリカ臨床栄養ジャーナル」に掲載された。６０歳以上の成人５７３人が、２年間毎日マルチビタミン又はプラセボ（偽薬）を摂取した。研究者は認知機能に関する３つの研究を評価。同様の事前の２つの研究では、認知機能の測定に電話やウェブを利用した。

３つの臨床試験からは、老齢化による記憶障害への一定の予防効果がみられた。統合結果ではマルチビタミンを摂取した健康な成人被験者では、論理的思考や注意力、計画力、日毎の記憶を呼びもどすなど、包括的な機能での効果がみられた。

一方、どの特定ビタミンやミネラルが影響したかは不明となっている。ヴィアス医師は、「認知機能に最も効果を示す微量栄養素の特定には、今後の研究が待たれる」とし、「加齢によりニューロンを囲む膜組織や脳細胞が衰え始めるが、ビタミンには一定の予防効果があるのかもしれない」と予測。また、被験者の過半数が白人だったため、今後は多様な人種での研究も必要となる」とする。

アリゾナ州メイヨークリニックのカゼッリ神経学名誉教授は、ビタミンだけが認知機能に効果があるとも考えられるが、アルツハイマー患者ではない健康な被験者における３年の期間での認知度の変化は極僅かだとする。

L.A.ジョナ・ゴールドリッチ・アルツハイマー病・記憶障害センターのザルディ・タン博士は、ビタミン12やビタミンEなど特定の要素不足は、認知機能の衰えとの関連があるとされており、ビタミンが不足した人には一定の効果があるとするが、健康的な食事をしている人に効果があるかは不明だとする。

１月１８日付米『USニューズ＆ワールド・レポート』：「毎日のマルチビタミン摂取で脳の老化防止効果」：

毎日マルチビタミンを接種すると、脳の健康を保てるとの新たな研究結果。

１８日「米臨床栄養ジャーナル」に発表された研究によると、マルチビタミンの接種が高齢者の記憶や認知低下を予防するという。その効果は大きく、２年間毎日サプリメントを飲んだ場合、プラセボ（偽薬）を飲んだ人と比べ、脳の老化が抑えられたという。

一方で、健康的な食事だけでも同じ効果があるのかという点では疑問が残る。研究者の一人、メイヨークリニックのリチャード・カゼッリ神経学名誉教授も、健康的な食事を摂っている人にも大きな影響があるかは分かっていないとする。

マサチューセッツ総合病院精神医学科のチラグ・ヴィアス医師は「認知機能の低下は、特に高齢者にとって最も懸念される問題だ。毎日マルチビタミンを摂取することで、機能低下を抑えられるとすれば容易なアプローチとして今後非常に期待がもてる」とする。

大規模な臨床試験は、マサチューセッツ総合病院で、ブリガム・アンド・ウィメンズ病院、コロンビア大学、ウェイクフォレスト大学が参加し、ファイザーがタブレットを提供、国立衛生研究所や菓子メーカーの協賛で実施された。

３つの臨床試験でなるこのCOSMOS臨床試験では、毎日２０種類以上の微量栄養素が含まれたこのマルチビタミンを摂ることで、脳機能と記憶の両方に効果が認められるという確かなエビデンスが得られた。

ブリガム・アンド・ウィメンズ病院のセッソ副所長は、老化に関する他の要素にフォーカスを当て、マルチビタミンがどう認知低下防止にどう作用するのか、そのメカニズムの解明が待たれるとする。

L.A.のジョナ・ゴールドリッチ・アルツハイマー病・記憶障害センターのザルディ・タン博士は、「社会的活動、軽い運動、脳に負荷のかかるタスク、健康的な食事は重要で、食事から必要な栄養を取れていない場合にマルチビタミンが役立つ場合があるだろう」としている。

最も重大な違反者は、ロシア国外で活動する民兵の育成に貢献した者、あるいは実際にロシア国軍に対抗した者を含め、20年という長期の禁固刑と250万ルーブル（約530万円）を超える罰金に処される可能性がある。...

最も重大な違反者は、ロシア国外で活動する民兵の育成に貢献した者、あるいは実際にロシア国軍に対抗した者を含め、20年という長期の禁固刑と250万ルーブル（約530万円）を超える罰金に処される可能性がある。

モスクワの内部事情に詳しい複数の専門家は、ウクライナの戦場における亡命者の割合に対するロシアのエリートたちの懸念が高まっていること、また、不満を持ったロシア市民がウクライナ軍の特殊部隊に何百人も志願しているという報告を受けて、この法案が提出されたと語っている。

アメリカの民間諜報機関「スファン・センター」の上級研究員コリン・クラーク氏は、「ロシアでは過去3カ月の間に著しい頭脳流出が見られた。戦争が長引けば長引くほど、プーチンにとって不利になるため、ロシア国内の人々や情報をコントロールしようとするだろう。これは、ロシア政府が、戦争が国内でますます不人気になることを懸念していることの表れかもしれない。」と分析している。

英『ガーディアン』は、プーチン大統領が戦争を開始して以来、数十万人のロシア人が国外に脱出したとされ、多くの知識人、ジャーナリスト、活動家がこの紛争に反対の声を上げていると伝えている。しかし、政財界のエリートの間では、離反は極めてまれだという。ウクライナ侵攻への失望が広がっていると報道されているが、公に戦争非難の声を上げた人はごく一握りに留まる。

23日、国連欧州本部があるジュネーブ駐在のロシアの外交官ボリス・ボンダレフ氏は、自国によるウクライナ侵攻に抗議し職を辞任した。彼は、戦争に抗議したロシア最高レベルの外交官となった。ボンダレフ氏は電話インタビューで、これまでのクリミア併合や2014年のマレーシア航空MH17便撃墜事件など、「間違っていることだと理解していた。しかし、自分の人生とは関係なかった。このような悪いことは、どこか遠い国での出来事だった。しかし今回は全く違う。ロシアが他国を攻撃した。私たちが兄弟だと思っていたウクライナを、最も残忍な方法で攻撃し、都市を爆撃した。ウクライナ人がナチスだと主張している。想像を絶することである」と語っている。

ボンダレフ氏は、外交官の仲間の多くも戦争に反対していると考えていたが、彼らと議論したことはなかったという。「戦争は他の人と話すようなことではなく、最近ではオープンに話さない。みんなが沈黙している」という。

ロシアのエネルギー大手「ガスプロム」傘下企業であるガスプロムバンクの副総裁であったイゴール・ボロブエブ氏も、ロシアの侵攻に抗議して辞職した一人である。3月に自称したボロブエブ氏は、ガスプロム社には、熱狂的なプーチン派もいたが、大多数の人は、自分たちが住んでいる国がどういう国なのか、きちんと理解していたと語る。「ロシアでは、多くの人がただ怖がっているだけなのです。こういう話題は危険だ、という自己検閲があり、それを永久に抱えて生きているのです。ウクライナ人は自由な国の国民だからこのことが理解できないのです」と述べている。