「いいね！」はフェイスブックの最大の特徴の１つだが、ユーザーは「いいね！」が得られないと思う内容の投稿は控えるようになり、またそうした投稿を削除する傾向もみられるという。...

「いいね！」はフェイスブックの最大の特徴の１つだが、ユーザーは「いいね！」が得られないと思う内容の投稿は控えるようになり、またそうした投稿を削除する傾向もみられるという。「いいね！」の件数が表示されなければ、画像や動画、コメントなどに賛同を得るために投稿者が感じている重圧が和らぎ、単純に投稿の内容に集中できるという効果が生まれる可能性がある。

FB傘下の写真・動画共有サービスであるインスタグラムは5月、カナダで「いいね！」の件数や動画視聴件数を非表示とする運用を試験的に始め、7月にオーストラリア、ニュージーランド、アイルランド、イタリア、ブラジル、日本の6カ国にこれを拡大した。投稿が行われたアカウント所有者だけは、なお件数を見ることができる運用としている。

インスタグラム責任者のアダム・モッセーリ氏は、多くのユーザーの投稿に対する「いいね！」などの件数が、しばしば0件であるために不安が生まれるとして、件数の非表示は、インスタグラム上で「より重圧の少ない環境」を実現するための手段であると説明した。モッセーリ氏は、非表示の試験運用をする前の4月、「我々は、インスタグラムを競争の場のように感じさせるものとしたくない。」と述べていた。

他のソーシャルメディアも同様の動きをしている。米ツイッターの商品開発責任者であるケイボン・ベイポア氏によると、同社もツイートに対する「いいね！」や、リツイートの件数を非表示とする試験運用を行っているという。

こうした「いいね！」の件数を非表示にする動きについて専門家は、他のユーザーの購買意思決定を大きく左右する力を持つ人物が発信する情報を企業が宣伝に活用する「インフルエンサー・マーケティング」に広範な影響が及ぶ可能性があると指摘した。

パブ創業者のランディ・ランパーサッド氏は35歳。3カ月間の営業用に、中古の家具、目の不自由な人が作った石鹸、再生紙で製造されたトイレットペーパー、チャリティーに寄付を行う社会的企業が供給する飲料などを購入するために、十分な資金を確保した。...

パブ創業者のランディ・ランパーサッド氏は35歳。3カ月間の営業用に、中古の家具、目の不自由な人が作った石鹸、再生紙で製造されたトイレットペーパー、チャリティーに寄付を行う社会的企業が供給する飲料などを購入するために、十分な資金を確保した。

同氏は、平均的なパブ利用者が、毎日の行動を変える必要なくチャリティーに参加できればと考え、グリーン・ヴィックを開業した。同パブはホームレスや障害者を雇用し、提供する食事は全て植物由来の食材を用い、小麦が原料のストローを使う。ゴミも全てリサイクルや堆肥化しており、全てが倫理的、環境的、社会的な利益を生むことを狙っている。

ランパーサッド氏は、「トイレの石鹸やペーパー、スタッフの制服などを購入した金額全てが、ホームレスの人々の支援やチャリティーへの寄付金に使われる。」「顧客は、どのドリンクを飲んでも、それぞれ別のチャリティーに貢献することができる。」と説明した。

例えば、トイレットペーパーは100％再生紙で作られており、世界中にトイレを普及させるプロジェクトにその収益の一部を寄付している新興企業のものである。また、ドリンクのメニューは、40を超える慈善事業と結びついている。ブリューグッダーのクラフトラガービールは4.9ポンド（約664円）だが、アフリカの水をきれいにするプロジェクトに売上げ全てを寄付する非営利団体の製造だ。トースト・エールは5.0ポンド（約746円）で、新鮮な余剰パンで醸造されている。

グリーン・ヴィックは今のところ、従来とは違う形態の店を試してみようとする近隣の学生、芸術家、観光客などの人気を集めている。同店は資金をさらに確保し、常時開店できる場所を探したいと考えている。